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従業員満足度調査とは?方法やメリット、調査するときのポイント

「従業員の離職が続いている」

「従業員のモチベーションが低い」

このような問題に対して、有効な改善策を打てずに悩んでいる人材管理者の方は多いと思います。そんななか、「従業員満足度調査」がいま注目を集めています。

従業員満足度調査を行うためには、どのようなことに注意し、どのような方法で行うと良いのでしょうか?

今回は、従業員満足度調査の方法やメリット、ポイントを詳しく紹介します。

目次[非表示]

  1. 1.今の仕事に従業員は「満足している」か?
  2. 2.従業員満足度調査で「課題」の洗い出しを
  3. 3.従業員満足度調査の5つのメリット
    1. 3.1.1.モチベーション向上
    2. 3.2.2.顧客満足度向上
    3. 3.3.3.生産性向上
    4. 3.4.4.定着率向上
    5. 3.5.5.応募者の増加
  4. 4.従業員満足度調査の方法
    1. 4.1.1.自社調査
    2. 4.2.2.外部機関への委託
    3. 4.3.3.ツールの導入
  5. 5.自社で調査する際に気をつけたいポイント
    1. 5.1.①目的の明確化と共有
    2. 5.2.②調査項目の設定
    3. 5.3.③調査方法の決定
    4. 5.4.④調査結果の活用
  6. 6.まとめ

今の仕事に従業員は「満足している」か?

従業員満足度は、「Employee(従業員) Satisfaction(満足)」の頭文字をとって「ES」とも呼ばれています。

文字通り、従業員がどれくらい仕事・職場に満足しているかの指標となるものです。

企業が求める利益は、実は従業員満足度と間接的に結びついています。

従業員の満足度が低いと、モチベーションの低下につながります。そして、モチベーションの低下によってサービスの質が下がり、顧客満足度が下がってしまうと、当然利益も低下してしまうでしょう。

また、従業員満足度の低下は人材流出の要因にもつながります。

特に人材不足の現代日本では、人材流出の打撃は大きく、企業への損失は計り知れません。

従業員満足度を下げるリスクはとても大きく、企業にとって無視できない問題のひとつです。


従業員満足度調査で「課題」の洗い出しを

自社に「売上が伸びない」という課題があったとします。

それを解決する場合、「社員の能力不足」なのか「サービスの質」なのか、それとも「人材不足」なのか、問題をそれぞれの項目に分け、一番のネックがどこなのかを明確にします。

大きな課題を解決するためには、課題を小さく細分化する作業が必要になるためです。

そして、それは従業員満足度に関しても同様です。

経営者や管理者が想定している課題と、実際に従業員が抱えている不満に差異があると、お互いが満足する結果を出すのは難しいでしょう。

たとえば、モチベーション向上のため給与を上げたとしても、従業員の不満の矛先がマネジメントだった場合には、思うような効果が見込めません。

「従業員が自社に対してどう思っているのか」を正確に把握し、自社の強みや課題を洗い出していくことで、企業と従業員間のズレを正し、お互いに満足できる改善策を打っていけるようになります。


従業員満足度調査の5つのメリット

従業員満足度調査の目的は、調査をすること自体ではなく、満足度向上に役立てることです。

従業員の満足度が向上すると、企業にはさまざまなメリットがあります。

ここからはメリットを大きく5つに分けて紹介しましょう。


1.モチベーション向上

従業員の満足度が高いと、仕事に対するやりがいが生まれ、モチベーションも向上するでしょう。

一人のモチベーションが少し上がるだけで、周囲への連鎖反応を起こすこともあるため、決して「大企業でなければ意味がない」わけではありません。

小規模な企業だからこそ、従業員一人ひとりの影響力は大きく、そのメリットも大きなものになります。


2.顧客満足度向上

すべての企業にとって重要な指標である「顧客満足度」。

顧客満足度は、サービスの質や金額だけでなく、従業員の対応によっても変化するもので、少しの気遣いや心がけで向上することもあります。

しかし、従業員が会社に対して不満を持っていたり、会社への帰属意識が低かったりすると、顧客を大切にするという意識が薄れてしまいます。

従業員満足度を高め、仕事や顧客への意識を改善していくことで、自然と対応の質も向上し、顧客満足度の向上につながるでしょう。


3.生産性向上

仕事へのやる気がないと、従業員は「やらされている」と感じてしまい、仕事の質やスピードが低下してしまいます。

どうしたら「やらされている」と感じないのかを把握し、満足できるゴールを設定してあげることが従業員一人ひとりの生産性を上げることにもつながります。


4.定着率向上

定着率の向上は、採用コストの削減や長期勤務による従業員の能力底上げなど、さまざまなメリットにつながるポイントです。

逆に、従業員一人の離職によって、在籍している従業員が働くことへの疑念を産む可能性もあります。

また、人材の流出は企業にとって大きな打撃です。

3年以内に新卒社員が離職した場合、給与やボーナス、採用費用などを合算すると、会社の規模によっては1,000万円以上の損失になることもあるといわれるほど、定着率向上はどの企業にとっても重要なポイントです。


5.応募者の増加

従業員満足度調査は「客観的な情報」としても有効的に活用できます。

従業員による会社の評価は、就活生や求職者にとって特に知りたい情報です。

調査の結果、高い満足度を確認できれば、その指標は求職者にとって魅力的な情報となるでしょう。


従業員満足度調査の方法

従業員満足度調査の方法は大きく分けて3つあります。

  1. 自社調査
  2. 外部機関への委託
  3. ツールの導入

それぞれ詳しく見ていきましょう。


1.自社調査

自社調査では、独自にヒアリングしたりアンケートに答えてもらったりする方法が一般的です。

従業員が少ない場合や、特定の部署内といった小さな組織で実施する場合に有効な手段といえます。

ほかの方法と比較するとコストもあまりかからないため、まず調査してみたいという企業におすすめの方法です。


2.外部機関への委託

大規模な調査を行う場合、集計作業や結果分析、改善策の模索などが困難なため、外部の調査機関へ委託することをおすすめします。

また、自社調査で効果を感じられなかった場合にも、調査機関のノウハウは大きな助けとなるでしょう。


3.ツールの導入

従業員満足度は常に変動するため、極力最新情報を把握しておきたいものですが、毎日アンケートをとるのは現実的な方法ではありません。

そういったときには、スマートフォンで簡単に調査できるツールを利用することで、満足度の変化に対し俊敏に対応可能になります。

自社で調査を一からするのは難しい、しかし外部に委託する費用を節約したいという企業には最もおすすめできる手段でしょう。


自社で調査する際に気をつけたいポイント

①目的の明確化と共有

従業員満足度調査を行う場合、最初にしておくことが「目標の設定」と「共有」です。

自社に対する従業員の考えを把握できたとしても、それに対しての改善策は一つだけではありません。

どのような改善策を打つのかということも、目標が決まっているからこそ決められます。

  • 生産性を上げてコストを削減したい
  • モチベーションを上げて売上を伸ばしたい
  • 採用に役立てたい

など、「従業員満足度を向上させ、何を実現したいのか」を明確に設定することが大切です。

また、何のために満足度調査をしているのかということを、従業員にもしっかりと共有しましょう。

目的や意図、自社の真剣さが伝わっていないと、従業員の回答もおざなりなものになってしまう可能性があります。


②調査項目の設定

自社で従業員満足度を調査する際に最も重要なことは、調査項目の設定です。

従業員へ「満足しているか?」と尋ねても、具体的かつ正直な意見は出てきづらいでしょう。

調査項目
内容
福利厚生
待遇に満足しているか?
マネジメント
現在のマネジメント体制に満足しているか?
モチベーション
仕事にやる気は湧いてくるか?
人間関係
上司・同僚・部下との関係に満足しているか?
企業文化
企業の価値観やルールに共感できるか?
職場環境
職場の設備には満足しているか?
業務内容
現在の仕事にやりがいを感じているか?

大きな問題を解決するためには、組織が抱える課題を細かく洗い出すことが大切です。

何に不満で何に満足しているのかを、調査結果によって明確にできるよう、項目を設定しましょう。


③調査方法の決定

調査方法はアンケートかヒアリングの2種類があります。

アンケートの場合、回答をまとめやすいことのほか、匿名性が保たれるため、率直な意見を集めやすいというメリットがあります。

一方、質問の柔軟性に欠けるため、従業員一人ひとりに合ったケアの方法が見つけられないというデメリットもあります。

ヒアリングの場合は、アンケートとは逆に、調査結果をまとめづらく、匿名ではないため、率直な意見が得られない可能性があるというデメリットがあります。

しかし、個々の従業員に対し柔軟な質問ができるほか、本人の言葉で意見を集めることができるため、今後打つべき具体的な対策を考えやすいという大きなメリットがあります。

どちらの方法が優れているということではないため、職場の雰囲気に合った方法を選ぶようにしましょう。


④調査結果の活用

従業員は、従業員満足度調査が行われると、現状の改善を期待します。

そのため、調査後に変化がないと「結局なにも変わらないのか」とマネジメントに対し不信感を抱く可能性があります。

調査後は、調査結果に見合った改善策を打つことが重要です。

改善策を講じるためには、調査項目を設定する際に項目をカテゴライズし、課題の洗い出しを行いましょう。


まとめ

従業員満足度調査は、課題を洗い出すために行う調査です。

調査後、満足度を向上させるためには、従業員が悩んでいる問題を把握して、その改善の手助けをしてあげることが大切です。



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