離職防止にはコミュニケーションの活性化が重要

現在、離職は多くの企業で問題視されています。経営者の方や管理職に就いている方のなかには、さまざまな離職防止の取り組みを試しているという方も多いと思います。

離職防止の取り組みは多岐に渡り、「職場環境」「コミュニケーション」「モチベーション」などが挙げられますが、どのようなことを取り組めば良いかわからないという方もいるでしょう。

そこで、今回は離職を防止するコミュニケーション活性化の取り組みについて紹介していきます。

目次[非表示]

  1. 1.離職防止には人間関係が重要
  2. 2.メンター制度の導入
  3. 3.1on1ミーティングの導入
  4. 4.フリーアドレス制度の導入
  5. 5.社内公募制度・FA制度の導入
  6. 6.まとめ

離職防止には人間関係が重要

従業員とのコミュニケーションが充分に取れていないと、円滑に業務を遂行することができなかったり、人間関係のトラブルが発生したりしてしまう原因となります。

また、新しく入った従業員が職場に馴染めず辞めてしまうというケースにつながることもあるでしょう。

そういった従業員の離職を防ぐためには、職場におけるコミュニケーションが重要です。コミュニケーション活性化を図ることで、離職防止につながり、仕事の効率化にも役立ちます。

コミュニケーションを活性化するためには、さまざまな方法があります。ここからは、どのような方法があるのか具体的に紹介していきます。

メンター制度の導入

メンター制度は厚生労働省が推奨している取り組みのひとつです。

豊富な知識と職場経験のある先輩社員が、後輩社員に対して個別で支援する活動のことをメンター制度といいます。キャリア形成をするための課題解決を行い、後輩社員の成長を支えるとともに、職場内の悩みをサポートする役割を果たします。

(参照:厚生労働省│メンター制度導入・ロールモデル普及マニュアル

一般的に、入社したての新卒社員や若手社員は、同じ部署の先輩社員や上司に相談しにくく悩みを抱えやすい傾向があります。

特に、時間をかけて新入社員や若手社員の育成に注力できない企業は、職場でのコミュニケーションが希薄になり、人材育成を行う組織体制を作ることが難しくなります。

会社規模で人材育成を行うことができないと、新入社員や若手社員は「いつまでも成長できていない」と感じて離職の原因につながってしまいます。

こういった問題を解消するための取り組みとして、メンター制度は注目を集めています。仕事内容についての指導はもちろん、社内における人間関係やプライベートの問題までメンターがサポートすることで、新入社員、若手社員の悩みや不安の解消を促します。

先輩社員が積極的にコミュニケーションを図ることで、新入社員が周囲とコミュニケーションを取れないという状態を防止でき、職場のコミュニケーション活性化につながります。

1on1ミーティングの導入

1on1ミーティングは、上司が部下とコミュニケーションを図ることで、モチベーションを高め、仕事に取り組む姿勢を向上させるのが目的です。

新入社員や若手社員一人ひとりに1on1ミーティングの場を設けて、働き方について評価を行ったり、改善点を指摘したりすることで正しく育成していきます。部下に対して平等に評価を行うことで、チームやグループがまとまり副次的に離職防止につなげることができるでしょう。

1on1ミーティングでは、部下と上司の信頼関係がとても重要です。ときには、部下に対して厳しい言葉を投げかけなくてはいけないこともあるでしょう。そのため、1on1ミーティングの導入を検討する際は、普段から信頼関係を築くことが大切です。

週1回~月2回、30分程度を目安に定期的なミーティングを取り入れることで、コミュニケーションを活性化させていきましょう。

フリーアドレス制度の導入

フリーアドレス制度とは、1990年代から「IT企業」「外資系企業」などで導入されている制度です。「働き方革命」のひとつの手段として取り入れられ、従業員の席やデスクを固定せず、業務に応じて好きな席で仕事することを指します。

固定の席を設けないことで、従業員が自分の意思で積極的に動き回り、ほかの従業員とコミュニケーションを取りながら仕事を進めることにつながります。

部署や役職に関係なく、業務やプロジェクトに応じて席を決めることで、幅広い範囲でのコミュニケーションが行われるようになり、効率的に業務を行うことができます。

また、オフィス内の自由な場所に着席して、必要に応じてミーティングも行えるので、会議室の数を減らすことにも役立つでしょう。

決まった相手としかコミュニケーションを取ることがなかったこれまでの職場環境とは異なり、従業員が自分の希望する相手とコミュニケーションを取って人間関係を発展させていくことができるようになります。

従業員それぞれの人間関係がより広く構築されていけば、仕事が上手く進められなかったり、会社内で居場所がなかったりといった従業員を減らすことができるので、離職防止につなげることができるでしょう。

社内公募制度・FA制度の導入

社内公募制度・FA制度とは、会社が必要としている職務や職種を従業員に提示し、応募者のなかから必要な人材を登用する制度です。反対に、すべての従業員が自らキャリアやスキルを売り込み、希望する職務や職種を登録するのが社内FA制度です。

社員が職場の仕事内容を選択できる環境が生まれることで、モチベーションの高い社員が集まり、業務内容について積極的なコミュニケーションが展開されるようになります。

どうすれば目標を達成できるかといった意見交換がされるようになり、従業員同士でのコミュニケーション能力を高めていくことにもつながります。

もともと異なる部署や業務に就いていた人材同士でのコミュニケーションが行われることで、人間関係の幅が広がったり、新しい発想が生まれたりする効果があるでしょう。

まとめ

離職防止の取り組みはさまざまな方法があります。今回紹介した「コミュニケーション」に関する取り組みは、社内の人間関係を良好にすることで、従業員の離職防止はもちろん、業務の効率化・活性化にも役立つでしょう。

離職に悩んでいる経営者や管理職の方は、自社に合った方法で取り組んでみてはいかがでしょうか。

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