離職率は、企業の将来性を測るうえで重要なバロメーターです。

解決可能な課題なら、すぐにでも対策を取りたいですよね。

離職率の高さには、必ず原因があります。しっかりと解決をしていかないと、企業を傾かせる大問題になりかねません。

そこで今回は、離職率が高い企業と低い企業の特徴をまとめてみました。

離職率を下げる秘訣が見つかるかも知れません。

離職率とは

離職率とは、一定期間後に退職した人の割合です。

一般的には、年度始めといった期間を設定して計算することが多いですが、入社後1年間・3年間・5年間など、算出期間は離職率を計算する目的によって異なってきます。

厚生労働省が発表した平成29年の調査によると、企業の平均離職率は14.9％です。

自社の離職率がこの平均を下回っていれば安心というわけではありません。

業界ごとに離職率は異なり、例えば宿泊業・飲食サービス業の離職率が30％であるのに対して、建設業は8.4%と大きな開きがあります。

同じ業界内でも、企業や仕事内容によって離職率の高さは異なりますので、一種の目安にしかなりません。

重要なのは、自社の離職率の現状を把握することです。

仕事内容は大きく変わっていないのにも関わらず、以前と比べて離職率が高くなっている場合や、20代30代の若手社員の離職率が高い場合は、危険な兆候となりえます。

そのため、さまざまな角度から自社の傾向を分析することが求められるでしょう。

離職率が高い企業の特徴

離職率が高い企業の特徴は、従業員の満足度よりも利益を優先している会社だと言われています。利益を追求した結果、従業員一人ひとりに目を向けることができなくなり、離職率がグッと上がってきます。そのほかにも、さまざまな理由が考えられるので、具体的に解説します。

人間関係が悪い

離職する理由として最も多いのが、「人間関係」だと言われています。

これは、エン転職が独自に行った調査の結果で、全体の25%を占めました。
(参考:PRTIMES｜エン転職退職理由のホンネとタテマエ)

どれほど優れた企業でも、人間と人間が働く以上、人間関係はとても重要で大きなストレスの要因にもなります。特に、上司による過度な指導と言われる「パワハラ」は職場環境を悪くする可能性が高く、報告を受けながらも放置している企業は離職率を高める傾向にあるでしょう。また、離職率が高い企業は従業員を大切していないことも特徴のひとつです。

将来性が見えない

ホワイト企業でも、業界自体に将来性が感じられないことを理由に退職する人も少なくありません。

時代の流れで衰退してしまう業種があることは仕方のないことですが、対策を考え、新たな売り上げの柱を立てるビジョンを示すことが大切です。

労働環境が悪い

「ブラック企業」と言われるほどの劣悪な環境ではないとしても、従業員が日々の生活を安心して送れないと思ってしまう労働環境の企業は、離職率が高くなります。

休みを取ろうとしても、「休み＝悪」といった方程式を植え付け、休みを取らせない会社は一部存在します。法律で有休を取る義務があるにも関わらず、休みが取りづらい会社は、離職率が高い傾向にあります。

離職率が低い企業の特徴

離職率が低い企業の特徴は、会社の利益と同時に「従業員の満足度」も大切にしています。

「企業を支えるのは従業員である」という考えの元で従業員の働きやすさを追求する企業は、退職者も減っていきます。

具体的にどういった会社だと離職率が低いのか見ていきましょう。

ワークライフバランスがとれている

ワークライフバランスは満足度の目安になる指標です。

有給休暇や長期休暇を取りづらい雰囲気のある企業は多いですが、それを積極的に支援し、プライベートを充実させる環境作りをすることは企業努力として大切なことです。

プライベートが充実することで、自然と仕事もはかどり、会社の利益向上につながることもあるでしょう。

家庭との両立ができる

離職率が低い会社には、「育児支援」が整っていることが多いです。子どもが小さく、急に休まなければならないこともある従業員に対して柔軟に対応をし、状況によっては在宅勤務を許可することで、仕事と育児の両立が可能になります。それによって、子どものいる従業員や家庭のある従業員が、家庭を理由に退職する必要がなくなるため、離職率が低くなります。

人事評価が明確

離職率が低い企業は人事評価の制度も明確化しているのが特徴です。

正当な評価を受けることは従業員のモチベーションアップにつながり、より会社に貢献しようという気持ちにさせます。

優秀な人材に対してはたとえ年齢が若くとも働きに見合った給料や役職を与えることは重要で、それにより人材の流出を防ぐことができます。

ただちに給料などに反映されないとしても、活躍をした従業員を表彰するなどで評価していることを伝える企業もあり、企業によってさまざまです。

従業員も認められることでやりがいも感じることができるようになり、自分の企業に対しての愛社精神も高まっていくようになるでしょう。

離職率が高いことで起こる企業の問題とは？

離職率が高い企業は、離職率が低い企業に比べて抱える問題が多いとされています。

それは、従業員の入れ替わりの多さが元で発生する問題です。

具体的にどういった内容の問題が発生するのか、3つ紹介していきます。

人材の成長が見込みにくい

離職率が高いと、必然的に従業員の入れ替えが激しくなるため、長期的なスパンで会社の成長が見込みにくくなります。

経験者を中途採用で補充することは可能ですが、場当たり的な対応に終始してしまい、いずれひずみが生じる可能性は高いです。

特に、中堅社員の離職率が高い企業は、ベテラン社員と入社1～2年の若手社員との間が抜けおちることになり、バランス面でも問題が起こることが考えられるでしょう。

採用活動に不利

離職率の高さは対外的にも深刻な問題を引き起こします。離職率の高さにはさまざまな事情が絡みますが、単純に数字で見たとき、離職率が高い企業は何か問題を抱えているのではないかと思われることになります。

特に採用活動に与える影響は大きく、企業に問題があると思われてしまい、志望企業の対象から外されることも少なくありません。

そうなると優秀な人材の確保が難しくなり、将来的な人材の枯渇へとつながっていきます。

採用コストの増加

離職率が高いと、何度も人員確保を行う必要があるため、採用活動に当てるコストが増える傾向にあります。なぜなら退職者が多ければその分、補填する必要があるからです。

採用時に退職を見越して多めに採用する場合でも、必要以上の人員確保になります。

その結果、また離職率が高くなるという悪循環にも陥りかねません。

離職率の高さは、早めに改善策を考えなければ、長期に渡って企業の成長を阻害する要因となってしまうでしょう。

まとめ

離職率は、企業の信用につながってきます。

今の従業員をキープすることはもちろん、新しい人材確保のためにも、離職率を少しでも低くしておくことが好ましいです。

現段階で離職率が低い企業は現状維持を、離職率が高い企業は、少しでも低くする必要があるでしょう。

会社の利益も大切ですが、利益を出してくれるのは従業員です。しっかりと働く環境を整えて、離職率について考えてみてはいかがでしょうか。