リテンションマネジメントのメリットとデメリット

企業はリテンションマネジメントを行うことによって離職者を削減することができます。しかし、導入する際に本当に効果が出るのかわからないため不安ですよね。

どのような対策にもメリット・デメリットがあるため、導入するには事前に理解しておかないと充分な効果を発揮できない可能性があります。

従業員の確保や離職者の削減を行うためにリテンションマネジメントのメリット・デメリットをしっかり理解しておくことが大切です。


目次[非表示]

  1. 1.リテンションマネジメントとは?
  2. 2.リテンションマネジメントのメリット
    1. 2.1.従業員の定着
    2. 2.2.採用コスト削減
    3. 2.3.情報漏洩の防止
  3. 3.リテンションマネジメントのデメリット
    1. 3.1.コストがかかる
    2. 3.2.意見調整が必要
    3. 3.3.手間と時間がかかる
  4. 4.まとめ


リテンションマネジメントとは?

リテンションマネジメントは、従業員の「維持」「引き留め」のことを意味します。

もともと、リテンションという用語は既存顧客の確保に特化したマーケティング活動を指す用語でしたが、現在では人事マネジメントの一つとしても取り入れられています。

主な取り組みは下記のとおりです。

  • 給与待遇や給与体系の改善
  • スキル・キャリアアップでモチベーションを高める
  • 職場環境やコミュニケーションのための制度を整える
  • ワークライフバランスを実現できる雇用制度の導入

近年、終身雇用制度が崩れてきたことで人材が流出することが多くなりました。優れた人材をより多く確保して維持し続けることが企業にとって大きな課題となっています。

リテンションマネジメントの目的は、企業と従業員の関係を改善していくことで、長期的に能力を発揮できる職場環境を作ることです。そこで、リテンションマネジメントを行うことで従業員の数を維持し、人材を失うことを防ぐことが重要視されています。


それでは、リテンションマネジメントを行うメリットとデメリットについて解説していきます。


リテンションマネジメントのメリット


従業員の定着

リテンションマネジメントに取り組むことで、従業員のモチベーション向上につながり人材定着に効果があります。

給与を高くする金銭的報酬の改善だけではなく、従業員一人一人が自分の個性や能力を発揮して働くことができる環境を整備する非金銭的報酬を充実させることも重要です。

従業員にとって個性を活かせる働きがいのある企業にすることができれば、優れた人材が定着するだけでなく新しい人材を呼び込むこともできるようになります。


採用コスト削減

リテンションマネジメントによって職場環境を改善し従業員の満足度が上がると、離職者が減るため新たな従業員を採用するためのコストを削減することができます。

採用コストには、求人広告のコストや、面接や試験の準備などの手間、採用した人材育成にかかる時間など採用には多くの負担がかかります。

離職が増え続けると、採用に人手をかけることになり本来の業務に集中することができなくなります。

リテンションマネジメントによって従業員の確保し人材維持することができれば、採用にかかるコストや時間を削減することができます。


情報漏洩の防止

育成してきた従業員が流出するということは、その従業員が担当していた顧客の情報や企業秘密が流出してしまうリスクがあります。この情報がライバル企業に流れてしまったり、離職した従業員が顧客情報を活かして起業してしまったりするケースも少なくありません。

リテンションマネジメントによって、企業と従業員の関係性を改善できれば、離職者による顧客情報や企業秘密が流出することを防ぐことができます。


リテンションマネジメントのデメリット


コストがかかる

リテンションマネジメントの対策の一つとして「基本給与の底上げをする」「成果報酬を給与に反映させる」という方法がありますが、導入する場合そのための費用が必要になります。

給与以外にも企業によっては必要に応じて福利厚生の改善を行う場合もあるでしょう。

たとえば、コミュニケーションの場を増やす場合、社内カフェの設置、リフレッシュルームなど専用スペースを用意するためコストも必要です。

そうした設備投資のほかに従業員に向けた研修や、社内活性化のための社内イベントや社員旅行などの費用も必要になります。

リテンションマネジメントは、従業員の労働環境を良くして離職を減らすことが目的ですが、政策一つ一つにまとまった費用が必要です。そのため、優先順位を決めて導入できる対策を絞ることが求められます。


意見調整が必要

離職を防ぐためには従業員の不満を解消する必要があります。そのため、従業員の意見を聞く場を設けることはリテンションマネジメントにおいて重要なことです。

しかし、面談や相談を行いながら職場環境を整備するにあたって、少なからず不満を持つ従業員も一定数存在します。そのため、リテンションマネジメントは必ずしもすべての従業員にプラスに働くのではないことを理解することが大切です。

従業員との面談や相談を行う場合、必要に応じて部署の移動や業務の変更が生じる可能性があります。従業員の能力によって業務を新たに振り分ける場合、誰にどういった権限や責任を与えるか考慮が必要です。また、従業員のワークライフバランスを改善する際にも面談が必要になるでしょう。時短勤務の取り入れや、フレックス制の導入、休暇制度の見直しなど企業によっては新たに導入したり、廃止したりする必要があるでしょう。その際にすべての従業員の意見を採用することは難しいので、意見の調整が必要です。


手間と時間がかかる

離職を防ぎ従業員を確保し続けるためには、社員教育に力を入れることが大切です。

定期的な研修や勉強会などで従業員の能力を伸ばしていけば、企業全体の成長につながります。従業員のモチベーションを保つためには、新しいことにチャレンジできる環境を用意することも大切です。

しかし、そのための手間や時間の問題を避けることができません。リテンションマネジメントは短期間で結果が出るものではなく、時間をかけて長期的に変化していくものだからです。社内環境が一日で改善されることはなく、続けていくことによってのみ効果を得ることができます。


まとめ

従業員の離職者を減らし、企業に留めておくためにはリテンションマネジメントが必要です。ただ、リテンションマネジメントの導入にはコストがかかり、長期的に行うことでしか効果を得ることができません。

職場環境をいきなり大きく変えようとせずに優先順位を決め、できる対策から導入を検討することをおすすめします。


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